毎年3月末時点で200株以上を1年以上継続保有する株主を対象に、2000円分のQUOカードを贈呈する。500株以上保有株主には保有株数に応じてカタログギフト（3000～1万円相当）を追加する。初回の25年3月末に限り保有期間にかかわらず、すべての20 ...

7日の米国株式市場は下落。ダウ平均は前日比444.23ドル安の44303.40ドル、ナスダックは同268.59ポイント安の19523.40で取引を終了した。大証ナイト・セッションの日経225先物は、日中終値比470円安の38370円で取引を終えた。注 ...

発行済み株式数 (自社株を除く)の3.52％にあたる300万株 ...

7日の東京株式市場は 日経平均株価 が4日ぶり反落。日銀による追加利上げ観測が浮上し 外国為替市場 で円高が進むなか、この円高を嫌気する格好で日経平均は前日に比べ一時300円強下落した。 日経平均への寄与度 の大きい東京エレクトロン <8035> ...

・<4978>リプロセル ─── iPS卵子体外成熟技術がFDAのINDクリアランス取得でストップ高 ・<5535>ミガロＨＤ ─── 10～12月期の営業利益2.7倍でストップ高 ・<278A>テラドローン ── ...

来週の豪ドル・円は伸び悩みか。日本銀行による早期利上げの可能性がやや高まっており、日豪金利差の縮小を意識した相場展開となりそうだ。原油価格などエネルギー資源の価格が伸び悩んだ場合、リスク選好的な豪ドル買い・円売りは抑制される可能性がある。主要国の株式 ...

◆昨年10月から往来が続く日経平均株価。これだけもみ合いが長引くと、「放れ足」を改めて注視すべきだ。昨年8月5日の急落から6カ月が経過し、いつ放れを見せてもおかしくはない。 NYダウ は12月4日の史上最高値4万5073ドルに肩を並べた（ダブルトップ ...

東証と日証金が6日売買分から信用取引に関する臨時措置を実施する。東証は委託保証金率を現行の30％以上→50％以上 (うち現金を20％以上)に、日証金も同様に貸借取引自己取引分などの増担保金徴収率を現行の30％→50％ (うち現金を20％)とする。

今週は915社が決算と業績・配当修正を発表した。内訳は四半期決算が627社、本決算は54社、業績修正は234社だった。決算内容を分析すると、ポジティブが537社、中立107社、ネガティブ271社とポジティブな決算が多かった。

中計達成の確信が高まれば、株価は足元の3倍を超える水準の「5万円も視野に入る」と、大和証券の増宮守アナリストは分析する。時価総額は足元の1500億円から5000億円に膨らむ計算だ。

米労働統計局（ＢＳＬ）が年に１度の基準改定を公表し、２０２４年の雇用増加数は月平均１６万６０００人で、当初発表の１８万６０００人ペースから減速した。ＢＬＳは失業保険税制の記録を使用し、企業の開廃業を調整することで、既に発表された雇用者数を年１回修正す ...

後場の日経平均は前日比181.89円安の38884.64円と、前引け（38893.65円）からやや下げ幅を拡大してスタート。ランチタイム中の日経225先物は38850円-38890円のレンジでもみ合い。ドル・円は1ドル＝151.50-60円と午前9時 ...